3月20日(金)に行われた高市首相とトランプ大統領の会談は、ホルムズ海峡への出兵を強要されることなく、アメリカとの友好関係は維持した。一言で言えば、ことなきを得た状況で終わることができたようである。
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高市首相がトランプ大統領と会談する直前の19日、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、オランダと、ヨーロッパ5カ国と日本が、「ホルムズ海峡を事実上封鎖するイランを「最も強い言葉で非難する」とし、航行の妨害や石油・ガス施設に対する攻撃を直ちにやめるよう求める共同声明を出した。
また、声明には、「ホルムズ海峡の安全な航行を確保するための適切な取り組みに貢献する用意があることを表明する。準備に取り組んでいる諸国のコミットメントを歓迎する」とも書かれていた。日本は孤立していない。これらの国々の中で、最初にトランプ大統領と会う高市首相にとって、心強いバックアップだっただろう。
高市首相との会談後、トランプ大統領は、ホルムズ海峡の安全保証への協力について、「北大西洋条約機構(NATO)と違い、日本は責任を果たそうとしていると確信している」と日本を評価する発言をした。ただし、ここで、実際に日本が果たそうとしている責任が何を意味しているのかは明らかではない。
高市首相は、出発前に、アラスカ州からの原油増産を支援し、日本にも備蓄して、アジアへの原油供給を図る案を表明していたが、これについて、トランプ大統領と確認したとのこと。アラスカ州から日本は、10日ほどと、中東より随分近いので、日本にとって有益な案である。
このほか、高市首相は、関税問題で、日米が合意していた、対米投資額5500億ドル(87兆円)についての共同文書に署名。これに向けた第二弾のプロジェクト提案も提示していた。第一弾と合わせると1090億ドルと、投資総額の20%をすでに実行に移す構えを見せていた。その内容は、次世代原子力発電所の小型モジュールや、天然ガス火力発電の整備などである。
アメリカでは、高市首相の訪問を概ね成功を報じている。あの明るい人柄が功を奏したとの記事もあった。
news.web.nhk/newsweb/na/na-k10015080131000
<石のひとりごと>
高市首相が出発前、非常に緊張したが、今回の訪問。なんとか乗り切ったようである。本気で日本のためにと働いている様子も伝わってくる感じもある。
日本をあわれみ、主が高市首相を導き、この国はエネルギー不足の困難に陥ることから守ってくださるように。日本が世界でその役割を果たしていけるように。高市首相の健康、家族との関係、また、側近たちとの関係の守りと、その相談が正しい方向に導かれることを祈る。
